年収1000万超えの手取り計算

📌 年収1000万円を超えても、どれだけ引かれる?

年収1000万円でも手取りは約720万円(目安)です。高年収帯は累進課税と社会保険料の影響が大きく、「上がった年収ほど手取りが増えにくい」状態になりやすいのが現実です。

🧮 手取りシミュレーター(高年収向け)

1000〜5000万円を想定(概算)

万円

扶養している家族の人数を入力してください

📊 年収別 手取り早見表(目安)

※ 40歳未満、扶養なし、東京都の場合の目安

年収手取り目安手取り率税金+社保
1,000万円720万円72%280万円
1,100万円775万円70%325万円
1,200万円830万円69%370万円
1,300万円880万円68%420万円
1,400万円930万円66%470万円
1,500万円1,000万円67%500万円
1,800万円1,150万円64%650万円
2,000万円1,270万円64%730万円
2,500万円1,530万円61%970万円
3,000万円1,800万円60%1,200万円

🧾 税金・社会保険料の内訳(年収1000万円の例)

項目金額(年間)割合
所得税約85万円8.5%
住民税約61万円6.1%
健康保険料約50万円5.0%
厚生年金保険料約71万円7.1%
雇用保険料約6万円0.6%
合計約273万円27.3%

※ あくまで目安です(控除・地域・年齢・加入保険で変動します)。

📈 累進課税(所得税)の仕組み

「年収が上がるほど全部が高い税率になる」わけではなく、課税所得のレンジごとに税率が段階的に上がります。結果として高年収帯は手取りの伸びが鈍くなりやすいです。

課税所得税率控除額
195万円以下5%0円
195〜330万円10%97,500円
330〜695万円20%427,500円
695〜900万円23%636,000円
900〜1,800万円33%1,536,000円
1,800〜4,000万円40%2,796,000円
4,000万円超45%4,796,000円

🏆 年収1000万円を超える職業・業界 TOP10

  1. M&A仲介 - 平均1,200〜2,000万円
  2. 外資系金融 - 平均1,000〜2,000万円
  3. 総合商社 - 平均1,200〜1,500万円
  4. コンサルティング - 平均800〜1,500万円
  5. 大手デベロッパー - 平均1,000〜1,500万円
  6. MR(医薬品営業) - 平均800〜1,200万円
  7. IT企業(外資系) - 平均800〜1,500万円
  8. 医師 - 平均1,000〜2,000万円
  9. パイロット - 平均1,500〜2,000万円
  10. 弁護士(大手事務所) - 平均1,000〜1,500万円

🧠 高年収者向け 節税対策(具体例)

iDeCo(個人型確定拠出年金)

年間最大27.6万円の所得控除。年収1000万円なら年間約8〜11万円の節税効果が目安です。

ふるさと納税

年収1000万円なら上限約18万円。実質2,000円で返礼品を受け取れます。

住宅ローン控除

年間最大35万円の税額控除(新築の場合)。13年間適用可能です。

生命保険料控除

年間最大12万円の所得控除。家計の保障と合わせて検討しやすいです。

❓ よくある質問(FAQ)

A. 手取りは約720万円(月60万円)で、決して少なくありません。ただし、高収入になると児童手当の所得制限、配偶者控除の適用外、高額療養費の自己負担増など、様々な「壁」があります。また、生活水準を上げすぎると余裕がなくなるケースもあります。